VOC由来の臭いの原因とは？工場の規制対応・効果的な消臭対策まで

「工場でVOC由来の臭いが発生しているけれど、どのような対策を実施すればよいのだろう」

「VOCの臭気に関する苦情を受けたが、具体的にどう対応すべきか分からない」

このようなお悩みを抱える工場の管理者や環境対応に携わるご担当者も多いのではないでしょうか。

VOC（揮発性有機化合物）は、塗装・印刷・接着など多様な工程で使用され、時に副次的に発生することもある物質群です。その臭気は近隣への影響や作業環境の悪化を招く要因となります。適切な対策を実施することで、法令遵守はもちろん、地域との良好な関係維持や従業員の健康保護にもつながるでしょう。

本記事では、VOCの基礎知識から関連法規制、そして効果的な消臭対策まで、実務に役立つ情報を解説します。

VOCとは何か？揮発性有機化合物の基礎知識

VOC（Volatile Organic Compounds）は、常温常圧で大気中に容易に揮発する有機化合物の総称です。塗料、印刷インキ、接着剤、洗浄剤などに含まれているほか、反応工程や排水処理過程などで副次的に発生する場合もある物質群であり、製造業にとって避けて通れない存在といえるでしょう。

VOCは単一の物質を指すのではなく、トルエン、キシレン、酢酸エチル、メタノールなど、多種多様な化合物を包括的に表す用語です（参考：環境省「揮発性有機化合物（VOC）の排出抑制」）。これらの物質は、それぞれ異なる臭いの特徴を持ち、健康への影響度も異なります。

VOCが発生する事例（業種・工程の一例）

VOCが発生する業種と工程は多岐にわたります。以下はその一例です。

これらの工程では、原料の揮発、加熱による蒸発、化学反応による生成など、さまざまな経路でVOCが大気中に放出されます。とくに高温プロセスや開放系での作業では、VOCの発生量が多くなる傾向があります。

VOCの臭いの特徴と健康への影響

VOCの臭いは物質によって大きく異なりますが、一般的に有機溶剤特有の刺激臭を有しています。人間の嗅覚は非常に敏感で、極めて低濃度でも臭いを感知できる物質が多いのが特徴です。

VOCへの暴露による健康影響は、濃度と暴露時間によって異なります。高濃度での急性暴露では、頭痛、めまい、吐き気などの症状が現れることがあります。長期的な低濃度暴露については、住宅環境で問題となるシックハウス症候群との関連が指摘されており、倦怠感、集中力低下、アレルギー症状などを引き起こす可能性があります。産業現場においても、同様に低濃度曝露の継続が健康に影響を及ぼす恐れがあるため、適切な管理が求められます（参考：厚生労働省「室内空気中化学物質の室内濃度指針値について」）。

VOCに関する法規制と臭気対策の必要性

VOCの排出は、大気汚染防止法と悪臭防止法という2つの法律によって規制されています。事業場は、それぞれ異なる観点からの規制に対応する必要があります。

大気汚染防止法によるVOC排出規制

VOC排出規制は、2006年4月から施行され、光化学オキシダントや浮遊粒子状物質（SPM）の原因となるVOCの排出抑制を目的としています。規制対象となる施設と排出基準は以下のとおりです（参考：環境省「揮発性有機化合物（VOC）の排出抑制」）。基準値は炭素換算濃度（ppmC）で定められ、新設と既設で異なる場合があります。

この規制は大規模施設を中心に適用されていますが、自治体によっては中小規模の事業場にも独自の上乗せ基準や指導が設けられている場合があります。したがって、地域の規制情報を確認することが重要です。また、大気汚染防止法の対象外であっても、悪臭防止法による臭気規制の対象となるケースも多いため注意が必要です。

悪臭防止法による臭気指数規制

悪臭防止法は、生活環境を保全し、国民の健康を保護することを目的とした法律です。特定悪臭物質による規制から、臭気指数による総合的な規制へと移行し、現在では多くの自治体で広く運用されています。

臭気指数は、臭気の強さを表す指標で、以下の式で算出されます。

敷地境界線における規制値は自治体ごとに異なり、一般的に10〜21の範囲で設定されています（参考：神奈川県「悪臭防止法の概要」）。

• 臭気指数10 = 臭気濃度10倍

• 臭気指数15 = 臭気濃度約30倍

• 臭気指数20 = 臭気濃度100倍

数値が大きいほど強い臭いを表し、苦情や操業リスクにつながる可能性があります。

大気汚染防止法の規制対象とならない小規模施設や低濃度排出であっても、悪臭防止法の観点から対策が求められるケースは多くあります。こうした場合には、薬剤を活用した現実的な臭気対策が有効です。

なぜVOC由来の臭い対策が重要なのか

VOC由来の臭気対策は、単なる法令遵守にとどまらず、事業活動の安定的な持続に直結する重要な経営課題といえます。

地域社会との信頼維持

臭気による苦情は、一度発生すると解決に長期間を要することが多く、自治体からの指導や法的措置につながることもあります。最悪の場合は操業停止に追い込まれる恐れもあります。日頃から適切な対策を実施し、地域住民との信頼関係を構築することが、安定的な事業継続の基盤となります。

従業員の作業環境改善

VOCによる臭気は、作業効率の低下や健康への影響のリスクを高める可能性があります。労働安全衛生法で定められた管理濃度や、日本産業衛生学会が示す許容濃度を遵守しつつ、快適な環境を整えることは、生産性向上と人材確保の両面で企業にメリットをもたらします。

企業価値・評価の向上

VOC対策はCSRだけでなく、ESG評価や取引先からの環境配慮要求への対応としても重要です。環境保護への積極的な取り組みは、企業イメージの向上や投資家からの評価にもつながります。

このように、VOC臭気対策は事業継続・労働環境・企業価値のすべてに関わる重要課題であり、計画的な取り組みが不可欠です。

VOC由来の臭いを抑制・除去する具体的な方法

VOCの濃度や排出形態に応じて、燃焼処理、吸着処理、化学的中和、感覚的中和、生物分解など複数の方法があり、それぞれに特徴があります。事業場の状況に応じて、適切な方法を比較・検討することが重要です。

高温燃焼による酸化処理（直接・触媒・蓄熱燃焼）

燃焼処理は、VOCを高温で酸化分解し、二酸化炭素と水に変換する方法です。処理効率が高く、臭気の低減にも大きな効果があります。

燃焼装置は初期投資が高額ですが、長期的に安定した処理性能を発揮します。とくに大規模施設や高濃度VOCを排出する事業場に向いています。

活性炭吸着によるVOC除去（物理吸着）

活性炭吸着は、VOCを活性炭の細孔に物理的に吸着させて除去する方法です。処理効率は一般的に良好で、低～中濃度のVOCに適しています。

活性炭吸着の利点は、常温で処理できるため省エネルギーであること、装置構造がシンプルで設置スペースが小さいことが挙げられます。一方で、活性炭は定期的な交換が必要であり、使用済み活性炭の処理にもコストがかかる点に注意が必要です。

VOCを脱着して活性炭を再生利用する方式もありますが、追加設備が必要で初期投資は増加します。処理規模とコストのバランスを考慮した選択が求められます。

消臭剤による化学的中和・感覚的中和

消臭剤を用いた対策は、VOCを化学反応で中和・分解して無臭化・低臭化する化学的中和に加え、臭気を別の成分で覆って感じにくくする感覚的中和、さらに分子を取り込んで働きを抑える包接作用や被覆効果など、複数の作用原理があります。対象となるVOCによっては、化学的中和のみで十分に効果を得られる場合もありますが、複雑な混合臭や多様なVOCが存在する現場では、これらを組み合わせることで、より安定的かつ高い効果を発揮するケースもあります。

無臭元のムシュウゲンLシリーズは、VOC対策に対応した消臭剤として長年の実績があります。配合された有機酸による化学反応や、配合成分による分子化合物の形成により、効果的にVOCを消臭します。噴霧用消臭剤は、噴霧装置と組み合わせることで、排気ダクト内での処理や作業空間での環境改善に活用できます。

無臭元では、用途や条件に応じて選択できる各種消臭剤を揃えており、現場に最適な製品・ソリューションをご提案できます。

スクラバー（洗浄塔）による湿式処理

スクラバーは、排ガスを液体と接触させてVOCを除去する装置です。処理方式により、水洗浄・薬液洗浄・消臭剤洗浄に分類されます。

スクラバーは、ガス流量の変動に対応しやすく、複数の汚染物質を同時に処理できる利点があります。排水処理設備との連携が必要になりますが、既存設備への追加設置も比較的容易であることから、多くの事業場で採用されています。

バイオフィルターによる生物脱臭

バイオフィルターは、排ガス処理設備の一種で、排ガスをろ材に通過させ、その表面に付着した微生物の働きでVOCや硫化水素、アンモニアなどの臭気成分を分解・除去する方法です。臭気物質はまず水膜に溶け込み、微生物の代謝によって二酸化炭素や水などの無害な物質に変換されます。

この方法の利点は、薬剤や燃料をほとんど使用せずランニングコストが低く、副生成物が少ないため環境負荷が小さいことです。

ただし、処理できるのは親水性・分解性の物質に限られます。また、ろ材の湿度・温度・pH管理が必要で、立ち上げに数週間〜数ヶ月を要します。

排水処理に用いる活性微生物製剤とは異なり、バイオフィルターは空気中のVOCや臭気成分を対象とした技術です。導入の際には、対象ガスの性質や事業場の環境条件を踏まえた事前の適用性評価が欠かせません。

VOC臭気対策における無臭元製品の効果と技術

無臭元は60年以上にわたり培ってきた消臭技術を基盤に、VOC由来の臭気対策にも対応する製品と技術を提供しています。現場の課題に応じて、最適なソリューションをご提案することが可能です。

無臭元の消臭剤の4つの特徴

無臭元の消臭技術は、以下の4つの作用原理により、さまざまなVOCに対して効果を発揮します。

これらの作用は、対象VOCや現場条件に応じて単独でも、または複合的にも適用することができます。

塗装ブース排気における対策技術

塗装施設は、VOC排出量が多く、臭気苦情の原因となりやすい施設の代表例です。無臭元では、塗装ブースの排気特性に合わせた消臭システムを開発しています。

塗装ブースから排出されるVOCは、使用する塗料の種類により成分が異なりますが、一般的にトルエン、キシレン、酢酸エチルなどが主成分となります。

これらの物質は臭覚閾値が低く、極めて低濃度でも臭いを感知できるため、規制濃度以下でも風向きなどにより臭気苦情につながることがあります。

無臭元では、ムシュウゲンLシリーズを二流体噴霧システムと組み合わせて排気ダクト内に噴霧することで、効率的な消臭を実現しています。二流体噴霧により微細な霧状に拡散させることで、VOCとの接触効率を高め、化学反応や物理的作用を通じてVOCを低減させます。

実機試験での消臭効果の実証

無臭元では、製品導入前に実機試験による効果確認を推奨しています。導入までの基本的な流れは以下のとおりです。

1. 現地調査：臭気発生状況、発生条件、周辺環境の確認
2. 机上試験：サンプルを用いた消臭効果の予備確認
3. 実機試験：実際の臭気に対する効果の検証
4. 効果評価：臭気測定、VOC濃度測定、官能評価（人の嗅覚による評価）による多角的な確認
5. 最適化：薬剤の調整や噴霧量、噴霧位置の調整など

たとえばアスファルト合材工場での実機試験では、再生骨材ドライヤーに消臭剤を添加することで、排気ダクトから放出される臭気を大幅に低減しました。

一例として、低級炭化水素類（石油臭）を約60％、硫化水素（腐卵臭）を90〜99％、低級脂肪酸類（酸っぱい臭い）を60〜90％、低級アルデヒド類（刺激臭）を50〜85％削減する成果を確認しており、工場周辺からの臭気苦情の減少や、脱臭炉の設置が困難な事業場での有効な対策につながっています。（※効果は条件によって変動します。）

VOC対策にかかわる製品の使い分けと選定

無臭元では、対象となるVOCの種類や処理条件に応じて、適切な製品をご提案できるラインナップを用意しています。

製品選定にあたっては、事業場の特性やVOCの成分分析結果、排気風量、温度条件などを総合的に評価し、より適切な製品と使用条件を設定するのが望ましいです。

VOC臭気対策で失敗しないためのポイント

VOC臭気対策を成功させるためには、適切な現状把握から始まり、効果の検証、継続的な管理まで、体系的なアプローチが必要です。

現状把握と原因特定の重要性

効果的な対策を実施するためには、まず現状を正確に把握することが不可欠です。

臭気発生源の特定

どの工程から、どのタイミングで臭気が発生するかを詳細に調査し、寄与度を評価して優先順位を決定します。

VOCの種類と濃度の測定

ガスクロマトグラフィーなどにより成分と濃度を定量的に把握します。この情報は、対策方法の選定に直結する重要データです。

臭気発生条件の確認

臭気発生に関わる排気風量、温度、湿度などの物理的条件を測定します。これらの条件は、臭気対策の設計や運用条件の設定に必要な基礎データです。

現行対策の評価

既存対策がある場合は、その効果と課題を分析し、改善点を明確化します。

※ここで挙げた調査方法は一例であり、事業場の業種・規模・排出特性に応じて適切な方法を検討することが大切です。

対策効果の事前予測と検証

対策を実施する前に、期待される効果を予測し、実施後には実際の効果を検証することがポイントです。

【事前予測の確認項目（例）】

※ここで挙げた項目は代表例であり、事業場の条件や目的に応じて適切な評価方法を選ぶことが大切です。

【効果検証の方法（例）】

• 臭気指数測定やVOC濃度測定を定期的に実施

• 官能評価（嗅覚による確認）を併用

• 近隣からの苦情件数や変化の把握

これらを組み合わせて、目標値の達成状況を総合的に確認します。

継続的な管理とメンテナンス

設備や薬剤など臭気対策を導入した後も、安定した効果を維持するためには、適切な管理とメンテナンスが不可欠です。

• 日常管理：運転状況の確認、消臭剤の補充、簡易臭気チェックなどを実施し、異常を早期に発見します。

• 定期メンテナンス：月次・年次の点検計画を策定し、活性炭交換、噴霧ノズル清掃、微生物活性確認など、導入している対策方法に応じた点検を行います。

• データ管理：運転データ、臭気測定、官能評価の結果、トラブル履歴などを体系的に記録し、分析し、予防保全や運用改善に活用します。

法令遵守と地域との共生

最新の規制情報を定期的に確認し、必要な届出や記録保管を確実に実施することは、事業者の基本的な責務です。

VOC臭気対策は、設備や薬剤の導入だけでなく、法令を遵守し、地域社会との良好な関係を築くことによって初めて持続可能なものとなります。

• 法令遵守：国の一律基準だけでなく、自治体の上乗せ基準も確認し、最も厳しい基準に対応します。施設の設置・変更時には、大気汚染防止法に基づく届出、悪臭防止法の規制地域では、改善計画の提出を求められる場合もあります。

• 地域との共生：環境への取り組みに関する情報公開、苦情への真摯な対応など、地域住民との信頼関係構築に努めることが、長期的な事業運営の安定につながります。

さらに、IoTセンサーを活用した臭気モニタリングシステムの導入も有効です。常時監視で、臭気の発生状況をモニタリングし、異常を早期に検出することで、トラブルの未然防止と迅速な対応が可能となります。

無臭元では、このようなモニタリングシステムの導入支援も行っており、総合的な臭気管理体制の構築をサポートしています。

VOCの臭い対策でお困りの場合は無臭元にご相談ください

VOC由来の臭い対策は、法令遵守のみならず、地域社会との共生、従業員の健康保護、企業価値の向上など、多面的な価値をもたらす重要な取り組みです。

無臭元では、60年以上にわたる臭気対策にかかる技術の蓄積と豊富な現場経験をもとに、お客さまの課題に最適なソリューションを提供しています。VOC由来の臭気に適用可能な消臭剤のご提案から、現地調査、ラボ試験、実機試験、導入後のフォローから、改善・改良のご提案まで、トータルで支援しています。

無臭元の「ムシュウゲンLシリーズ」や「プラチナシリーズ」などの製品は、工場をはじめとする多様な事業場で活用され、VOC臭気の低臭化に貢献しています。燃焼装置のような大規模設備が導入困難な中小規模の事業場でも、消臭剤噴霧装置など効果的なVOC対策を実現することが可能です。

また、近年はIoTを活用した臭気モニタリングシステムも普及しており、無臭元でも薬剤を活用したソリューションに加えて、臭気モニタリングによる臭気対策の強化プランを提案しています。

VOCの臭い対策でお困りの際は、ぜひ無臭元までお気軽にご相談ください。豊富な実績と確かな現場力で、お客さまの臭気に関するお悩みを解決します。

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